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■相次ぐ廃部
■相次ぐ廃部

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企業スポーツの栄光と挫折
バブル崩壊以降の長引く不況で、企業によるスポーツ活動からの撤退が相 次いでいます。
バレーボールでは、日立、新日鉄をはじめ、ユニチカ・ダイエー・ コスモ石油・住友金属工業・小田急電鉄。
アイスホッケーでは、雪印・日光アイスバックス。
野球では、プリンスホテル・日産車体京都・中山製鋼・小西酒造・北陸銀 行・大昭和製紙北海道・ニコニコドー。
女子サッカーの Lリーグでは、プリマハムくノ一・松下電器・OKI。
陸上は、九州産交・ニコニコドー・東邦生命保険・大和ハウス工業・ダイ エー・神戸製鋼所。
体操は、大和銀行。
バスケットのジャパンエナジー・住友金属工業・東芝・日本通運・NKK などなど、他のスポーツや下位リーグなどを含めると、数え切れないほど です。

景気の良し悪しに関わらず、これまでも企業スポーツの休廃部はあったの ですが、最近の傾向としては名門といわれるところが突如としてなくなる のが特徴です。今回の日立にしても、日立武蔵として1964年に創部以 来、故山田重雄監督のもと、黒鷲旗全日本選手権では通算17回の優勝。 67年度に発足した日本リーグでも第1回優勝を飾った後、最多の18回 を制覇。76年のモントリオール五輪では白井貴子さんや松田紀子さんら、 ほぼ日立勢で固めて金メダルを獲得したり、他にも大林素子さんや吉原知 子さん、江藤直美さん、多治見麻子さんら、多くの代表メンバーを輩出し た伝統ある名門チームです。

■廃部が相次ぐ理由

新聞などのメディアが休廃部の報道をするとき「経営状態の悪化により・ ・・」とか「リストラの一環として・・・」とコメントを載せますが、 これは一要因に過ぎません。この表現だと、「住宅ローンや子供の学費に 追われたお父さんが、やむなくタバコや酒をやめる」のと同じように感じ られます。
しかし、企業がスポーツ活動から撤退する理由は、経営状態の悪化だけで はないのです。
実際、日立を例に挙げると、 9月中間期決算の発表で、売上高前年度比 5%増の8兆 4000億円、純利益が同639%増の1250億円の見通しとしており、 必ずしも経営状態が下降の一途とはいえません。

それなのに、なぜ企業の顔とも言えるクラブをなくしていくかというと、 企業の体質の変化、戦略の変化があげられます。
そもそも、企業がスポーツ活動をする理由は、宣伝効果と社員の士気向 上の二つが主なところです。
日立とかサントリーなどの企業名が入ったユニフォームを着た選手(社員) が、すごいプレーを大衆の前で繰り広げることによって、企業のブランド イメージが定着する効果を期待するのが宣伝効果で、このようなすごい 選手の同僚や上司であることによる、社員の企業への帰属意識を図るのが 士気向上です。
ですから、企業がチームを維持する費用は宣伝広告費と福利厚生費的な 意味合いがあるといえます。

バレーボールチームを維持する費用は年間3億円から5億円といわれていま すが、それだけの効果があるのかどうかということが疑問視されています。 「メディアへの露出度が低すぎないか?」ということです。
1980年の日本リーグのテレビ中継で、新日鉄の試合は年間685分放映され ました。これを当時の番組やCMの放送料金に換算すると、約20億円だそう です(道和書院/体育・スポーツ社会学研究 (7)より)。3〜5億円の資本 投下で20億円分の効果があれば、企業としてはまっとうな経営活動とい えます。
しかし、最近では、VリーグのTV中継はまったくと言ってよいほどありま せん。投下資本分を回収するためには、年間103〜 171分の中継が必要です。 今のVリーグの状況を見ると、非現実的な数字ですね。

また、現在の日本の就労状況を見ると、雇用の流動化が叫ばれ中途退職、 中途採用が一般にも普及し、以前のような、終身雇用、年功制賃金といっ た、いわゆる日本的経営から欧米型へと変わってきつつあります。このよ うな中で、企業がスポーツ活動を行っても、社員の士気向上にはつながら ないのではないかといわれています。

■企業がスポーツ活動を維持する意義は?

以上に見てきたような事柄は、最近の事情に照らすと想像に難いものでは ありませんが、この他に企業経営のグローバル化(国際化)もスポーツ活動 からの撤退の大きな要因になっています。
前項でお話した通り、日本の企業は終身雇用・年功序列の構造をもつ社員 のための会社でした。しかし、近年は外資の参入などにより、株主への利 益を重んじるようになりました。
以前は、「意義なし」の数分で終わっていた株主総会も、現在では、経営 陣が経営戦略を明らかにしたり、株主からも具体的な質問が出たり、株主 も積極的に経営に関与するようになったのです。

株主から、「企業がスポーツ活動を維持する意義は?」と質問されたとき に、理論的に説明のつく回答が出せないでいる企業がほとんどでしょう。 3〜5億円の維持費用に対する効果が得られないのですから、株主にとっ ての不利益になります。この問いに対する理論が構築されない限り、今後 も休廃部が相次ぐことでしょう。

文部省は2000年度予算に企業スポーツに関する調査研究費として 約1100万円を計上し、3年かけて実態調査と今後の企業スポーツの在 り方を研究するそうですが、3年の間にどれだけのチームがなくなってい くのか心配でなりません。


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